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ごあいさつ
代表取締役 大川隆久
弊社では、明治30年創業以来「お客様の繁栄なくして東日本肥料の繁栄と従業員の幸福はない！」をモットーに今日まで歩んで参りました。
昭和30年、ゴルフ場に肥料、土壌改良剤、農薬、管理資材の販売を始め、一貫してゴルフ場の良き相談相手として技術の向上に努力して参りました。
昭和59年にグリーン研究所を設立し、土壌養分分析、植物養分分析、土壌物理性分析、病原菌の培養等を行い、グリーン新設、改造の床土計画、バランスの取れた年間施肥設計、施薬計画などを適切に行えるようご利用頂いております。
平成29年より、旧社名 株式会社大川屋から社名変更し、農業専門部署の立ち上げや、北海道、千葉茨城への新店舗設立を行い、今後訪れるであろう予測困難な時代の変化に対応すべく、新体制へと会社を変化させました。
ゴルフ場も農業経営も厳しい時代が続いている昨今、省力化に即応した商品、健全な芝や、農作物作りの為に頼りになる商品をお届けさせて頂きたく、社員一同一丸となって頑張りますので、何卒お引き立ての程、宜しくお願い申し上げます。
会社概要
| 設立 | 明治30年 |
|---|---|
| 資本金 | 1,000万円 |
| 代表者 | 大川隆久 |
| 役員 | 常務取締役 大川富子 監査役 三田村隆弘 |
| 売上高 | R2.3月 16.4億円（実績） R3.3月 19億円（見込み） |
| 取引銀行 | 群馬銀行境支店 |
| 従業員 | 59名 |
| 設備 | 敷地／3,500坪 事務所／330坪 倉庫５棟／1,500坪 研究所／300坪 試験圃場／1ha |
| 経営方針 | 「お客様の繁栄なくして東日本肥料の繁栄と従業員の幸福はない」をモットーに お客様の為に奉仕し、社会に貢献しよう。 |
| 事業内容 | 肥料、農薬、土壌改良剤及び緑化関係資材などの販売と技術指導、土壌養分、植物養分、土壌物理性の分析、農産物の機能性、抗酸化力の分析、病原菌の検索など、緑化事業の肥料除草剤、殺菌剤、殺虫剤の請負散布、マツノザイ線虫樹幹注入打込作業、マツノマダラカミキリ、地上散布及び、ラジコンヘリ散布 |
| 組織 | 緑化本部………17名 SC事業本部……4名 営農本部………15名 研究所研究員…4名 一般事務………5名 緑化工事部……12名 配送部門………2名 |
| 加盟団体 | 全肥商連会合、日本芝草学会、ゴルフ場関連事業協会、ゴルフ場防除技術研究会、日本植物調整剤研究協会など |
沿革
| 明治30年 | 現社長曽祖父・大川伊十朗が米穀、肥料商を創業。 |
|---|---|
| 昭和26年 | 有限会社大川屋設立。（資本金25万円） |
| 昭和26年 | 資本金50万円に増資。 |
| 昭和30年 | 資本金200万円に増資。 |
| 昭和47年 | 資本金500万円に増資。 |
| 昭和48年 | 資本金1,000万円に増資。 |
| 昭和57年 | グリーン研究室設置、試験研究開始。 |
| 昭和61年 | 有限会社大川屋を株式会社大川屋へ変更。 |
| 平成28年 | 100％子会社として東日本肥料設立 |
| 平成29年 | 茨城県牛久市に関東支社、北海道由仁町に道央支店、北海道帯広市に道東支店を開設 |
| 平成30年 | 子会社を吸収合併し、社名を株式会社大川屋から株式会社東日本肥料に変更 |
| 令和2年 | スギムラ化学工業緑化部の事業譲渡を受ける 弊社SC事業本部設立 |
株式会社東日本肥料の強み
徹底した分析力
- 分析データから問題を解析
- 各種解析データの蓄積
- 蓄積データからの傾向値算出
他社にない商品ラインナップ
- 当社オリジナル商品主体
- 国内唯一の取扱品多数
- 機能性商品の設計提案
独自の肥培理論と提案力
- 植物生理学に基づいた肥培管理相談
- 顧客の要望に沿った多種多様な提案
東日本肥料 研究室
株式会社東日本肥料は、グリーン研究室が設立された昭和59年以来、お客様の良きパートナーとなるべく、あらゆる研究と分析を行って参りました。
土壌分析だけでも毎年数千検体を分析し、現場の植物と見比べて参りました。
これまでに蓄積してきた植物の生育に最適な土壌に関するノウハウをもとに、植物に適した肥培管理のポイントや注意点をより的確にリサーチいたします。
土壌の化学性・物理性・生物性に加え、葉身分析や農産物の栄養成分・抗酸化力の分析など、幅広くお客様の要望に対応いたします。
当社で行っている分析の詳細に関しては、以下のPDFから確認することができます。
※上記資料の閲覧にはAdobeReaderが必要となります。お持ちでない方はこちらよりダウンロードをしてください。
株式会社東日本肥料へのアクセス
東武伊勢崎線「世良田駅」から車で2分